理由は、市が有力な代替コースとして国道１３５号線を検証した結果、①コースは最長５キロコース、出走者は従来大会の約３分の１に当たる千人程度が限度で開催効果が見込めない②従来型の大会経費５０万円が大幅な増額になる―とのこと。

東京の会社に新幹線通勤する熱海市に住民票を持つ隣人はこの一報を聞いて、「実にもったいない話、経費の問題はどうにでもなるのに」と憤慨していた。断念理由が「大津波が発生した場合、安全が確保できない」が唯一最大の理由ならともかく、「大会経費５０万円が大幅に増額になる」との本音が付加されていたからだ。

「走りたい人はいくらでもいるのに。東京マラソンの２月２３日に熱海湯らっくすマラソンを開催すれば、びっくりするほど参加者は集まるし、絶対に黒字ですよ」と、市民マラソン愛好家の隣人は、あきれたように溜息をついた。

なるほど、この日のＮＨＫニュースは、来年２月２３日に開催される東京マラソンの応募状況を報じていた。

定員２万９４００人に対し、出走応募者は３０万人を超え、競争率は１０倍超だ。逆算すれば、２７万人以上が弾き出されるわけで、その人たちを熱海で走らせることは十分に可能だと…。実際、隣人の友人たちも東京マラソン出走がかなわなければ、熱海で走りたいと話しているそうだ。

最長５キロコースにしても、周回コース等にすれば、どうにでも解決できる。

前週の２月１６日に行われる京都マラソンも定員の３・５倍の５万３２８１人が応募している。

東京マラソンの参加費は１万円、湯らっくすマラソンは３０００円。熱海はエントリー費の増額に「市内のホテル、旅館に宿泊」という条件（市民出場枠は別）を加えれば、家族も含めて数万人の宿泊者が見込める。単なる客寄せイベントではなく、黒字がともなう事業化が計算できるのだ。

笹川スポーツ財団によれば、日本の市民マラソン人口は８８３万人。それもこの４年間で２００万人以上増えているという。参加者への安全確保は不可欠だが、まっこと、もったいない話ではある。
【松本洋二】

【加筆】

熱海市は新コースを、渚親水公園をメーン会場に国道１３５号線を走る５キロコースを設定した場合、事業費の総額は１２００万円。そのうち３５０万円が参加費で、８５０万円が市の実質的な負担になるという試案を示した。１７日の熱海市議会の一般質問で杉山利勝氏（爽心会）の質問などで説明した。